建築設備士

このサイトは 「ハウジングオペレーションアーキテクツ株式会社」をスポンサーとして、Zenken株式会社が運営しています。

建築設備士は、空調や配管など建築設備に関する国家資格です。水道や照明、換気システム、エアコンといった、建物に設置されるさまざまな建築設備について高い専門知識を持ち、建築士の質問や意見を求められたときにアドバイスをする立場にあります。

建築士資格のように、建物の規模によって対応範囲が異なることはありません。建築設備に関することなら、戸建住宅から高層マンション、店舗、オフィスビルなど、さまざまな建物に対応。

近年、高度化・複雑化する建物が増えるにつれ、設備に関する専門家の需要も高まっており、ハウスメーカーや設備メーカー、ビル管理会社など、さまざまな業者で活躍できる資格です。

建築設備士ができること

基本的には、自らが建築物の設計にかかわることはありません。建築設備士に求められることは、その建物に住んだり利用したりする方が「より快適に過ごすためには、設備をどうすればよいか」を考えることです。

具体的には、「コンセントやスイッチはどこに設置すればよいか」「この間取りで水まわりの配管をどうすればよいか」「イメージにマッチした雰囲気を演出するには、どんな照明をどこに設置すればよいか」など建築士の質問に対して、的確な助言や商品の案内などをします。場合によっては、製図を求められることもありますから、そのスキルも求められるでしょう。

なお、助言した建物の設計図書や工事監理報告書には、自身の名前が記載されます。設計図書や工事監理報告書に建築設備士の名が入ることで、より品質の高い建物であるという証になるのです。

建築設備士になるには？

受験資格について

受験資格を大きくわけると、以下の3タイプになります

（1）の実務経験の年数は学歴や専攻課程などによって異なります。

一例として、正規の建築、機械、電気またはこれらと同等と認められる類似の課程を修めて卒業した方なら、実務経験は大卒で2年、短期大学や高等専門学校は4年、高等学校は6年です。

このほか専修学校や職業能力開発総合大学校、職業能力開発大学校などを卒業された方は、細かい規定があり、実務経験の年数が異なります。

試験の流れ

試験は「一次試験（学科）」と「二次試験（設計製図）」の2段階です。学科合格者のみが設計製図の試験に進めますが、設計製図の試験が不合格になっても、翌々年までの学科試験が免除されます。

学科試験の内容

学科試験は「建築一般知識（30点）」「建築法規（20点）」「建築設備（50点）」の3科目で、合計100点満点。合格基準点は60点ですが、各科目にも基準点があり、それをすべてクリアする必要があります（平成30年度の場合）。

試験の時間割は前半と後半にわかれており、前半3時間が「建築一般知識」「建築法規」の2科目、後半3時間が「建築設備」です。

設計製図試験の内容

設計製図の試験は、「建築設備基本計画」をつくり、それに合わせた「建築設備基本設計製図」を作成するもの。試験時間は5時間30分です。

建築設備士の実務で設計製図をすることは、あまりありませんが、計画プランを立て図面に落とし込むことは、基礎知識として建築設備士の大切な要素です。

申し込み方法

インターネットまたは郵送で申し込みます。提出書類は、受験申込書と写真2枚（縦4.5cm、横3.5cm）は、すべての受験者に共通です。

これに、学科と実務で受験される方は卒業証明書が必要。建築士資格などを持っている方は資格の証明書等の写しが必要です。

なお、9年以上の実務のみで受ける方は証明書を提出する必要はありません。

（詳しくは、建築技術教育普及センターのホームページ等で確認できます）

資格の難易度

建築設備士は、一級建築士よりも難しいといわれることがあります。建築設備に特化している分、より専門性の高い知識が求められるためです。

平成29年度の合格率は18.1％。一級建築士よりも若干高いとはいえ、難関であることには違いありません。学科・設計製図の合格率内訳ですが、学科が28.9％、設計製図が52.2％です。

参照元 公益財団法人 建築技術教育普及センター
（https://www.jaeic.or.jp/smph/shiken/bmee/bmee-data.html）

比較的マイナーな資格ですが、例年3,000人前後の方が受験します。実務経験を経て、さらにスキルアップしたいという方におすすめしたい資格のひとつです。

【特集】建築現場の最前線
「施工管理」の仕事とは？